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次の投資テーマは新興国、フロンティア市場なのか？

次の相場の投資テーマとして「新興国市場」、「フロンティア市場」をあげる著名な投資家が増えているように感じます。今、新興国に注目する理由や、ポイントについてざっくりと見ていきたいと思います。

新興国市場

まずバフェット太郎氏が指摘するように、次の10年スパンで考えると、投資テーマとして新興国株に注目したいと。

確かに、以下の「新興国市場 vs 米国株」のデータを見てみると、新興国株は休養十分に感じられます。投資家のレジェンド、マーク・ミネルヴィニ氏も、「持続可能な強気相場に移行するには、過去のリーダーではなく、新しいリーダーが市場を引率する必要がある」ことを述べています。

2022年11月11日の CPI 発表後に、市場が急騰したタイミングで彼は以下のようにツイートしている。

本日のCPIの急騰は、短期的にはもう少し持ち越すには十分な強さだが、強い下降トレンドにある叩き売られた過去のリーダーたちが主導する安値からのジャンクなラリーである。持続可能な強気相場を楽しむには、フレッシュな新銘柄が主導権を握る必要がある。 – マーク・ミネルヴィニ

広瀬さんも以前、「新興国市場 vs 米国株」について触れており、かつての BRICs ブームについても触れていました。こちらのツイッター・スレッドでは、新興国市場は米国株に比べると休養十分で割安なことが伝えられています。

もし、これまで好調だった米国株、例えば GAFA を主導とした米ハイテク企業の成長が鈍化し、お休みに入るとすれば、次の10年をリードするのは新興国市場なのかもしれません。以下のツイッター・スレッドを紹介しましょう。

新興国市場 vs 米国株

新興国市場とS&P500の相対的なパフォーマンスを比較すると、とんでもないラウンドトリップになっていますね…。新興国市場は2001年〜2010年までの10年間で、S&P500を約4倍アウトパフォームし、その後10年間でそのすべてを揺り戻している。

これらの期間を振り返って考えてみると、興味深いことがわかります。「新興国 vs 米国」の構造的な強気相場は、米国側ではドットコム・バブル後のハイテク停滞期、新興国側 (特に中国) では経済の大幅なキャッチアップ、そして大規模なコモディティ強気相場が特徴であった。

「新興国 vs 米国」の弱気相場は、新興国の経済停滞とコモディティの弱気相場が続く一方、米国のハイテクは10年にわたるルネッサンスを遂げた。特に未来について予測を立てるのは難しいが、次の10年に何が起こるかについては、おそらく (上のような) チャートに大きな経年的トレンドという形で現れるだろう。

しかし、1つだけ言っておくと、それはバリュエーションです。ドットコム・バブルのピーク時、EM (エマージング・マーケット) は米国に対して80％近いディスカウントで取引されていた。早送りすると、EM熱狂のピーク時には、EMは米国に対して約30％のプレミアムで取引された。

現在、EMは米国に対して50-60%のディスカウントで取引されている。この値段は、昔の80％割引ほど極端ではないが、大きな割引であり、EMの悪いところは全て既に価格に含まれており、米国の良いところはすべて価格に含まれているのか、あるいは更に含まれているのかを考えるきっかけになる。

そのことを考えると、少なくともこの巨大な往復の旅が終わった今、この件についてもう少し下調べをしたくなるのは確かだ…

まとめると「新興国 vs 米国」は、現在バリエーションで見ると新興国株は米国株に比べて割安である。そして米国の成長がこれから鈍化 (リセッションを迎える) するのであれば、米国株は既に割高であり、新興国やフロンティア市場の方が魅力があると言える。

脱グローバル化の加速

ベストセラーとなっている、渡辺努氏の著書『世界インフレの謎』でも企業の行動変容として、脱グローバル化の流れが観察されていることを報じている。

2020年のパンデミック以降、世界は行き過ぎたグローバル化の反動からか、脱グローバル化の流れが加速している。そのトレンドとして生産拠点を国内、または近隣諸国に移転する「リショアリング」の動きが既に起きており、トレンドとなっているという。

国際的なコンサルティング会社であるA・T・カーニー社が、グローバル展開する米国企業の経営者を対象に行った調査によると、「すでにリシェアリングを行っている」と言う回答が47%に上りました。「3年以内ににシアリングを行う」ことを決定している29%、「まだ決定していないもののおそらく行うことになるだろう」は16%でした。つまり、92%の企業が数年のうちにリシェアリングを行うことを計画しています。これが現実になれば世界の貿易の停滞は一段と加速することになるでしょう。そしてその事は、パンデミックが収束しても、世界貿易がそれ以前のトレンドには戻れないことを意味しています。

本書では上記のように述べている。

メキシコは世界的な製造・輸出拠点

元ヘッジファンド・アナリストの Ian Bezek 氏は、「メキシコは今後10年間、素晴らしい投資の可能性を秘めるだろう。」と指摘する。彼は、民間空港の運営に興味があり、Grupo AeroportuariodelPacífico (PAC)、Grupo Arprtr dl Cntr Nrte SABdeCV (OMAB)、Grupo Aeroportuario del Sureste (ASR)、Corporacion America Airports SA (CAAP) などの空港運営会社に注目しているという。

確かにメキシコの空港運営会社は、上場来高値を更新している。この背景には、世界の菓子・食品メーカー Hershey (ハーシー)、デンマークの玩具会社　Lego (レゴ)、世界大手の玩具メーカー Mattel (マテル)、Kawasaki (川崎重工業)、オランダのビール醸造会社 Heineken (ハイネケン)、アメリカ・イリノイの農業機械/建設機械のメーカー John Deere、インフラストラクチャ管理システムのグローバル・メーカー Vertiv (バーティブ) など、多くの企業が今年だけでもメキシコの都市モンテレイ (アメリカ合との国境に近いメキシコ北東部のヌエボ・レオン州の州都) に1億ドル以上の新工場や工場拡張を発表しているという。

Hershey は2022年9月に発表した、メキシコ工場を拡張に9000万ドルを投資し、国境北部ヌエボ・レオン州のメキシコ工場に新たな生産ライン2つを開設すると述べている。

工場の拡張により生産量は25％増加し、同州によると、数百種類の製品を製造する同工場では、すでに2,500人が働いているが、この投資により新たに300人の雇用が創出されるという。川崎重工は、北米での生産設備の新設について以下のように述べている。

今後も成長が期待できる北米市場の事業基盤強化と４拠点の有機的な活用によって、商品とサービスの提供を図る。

このように、上記で述べたリショアリングの動きが見られており、その恩恵を受けてメキシコの空港運営会社などが儲かっているという。2022年を象徴する地政学/エネルギーの本を書いたダニエル・ヤーギン氏は著書『新しい世界の資源地図: エネルギー・気候変動・国家の衝突』で、メキシコについて以下のように述べている。

一方で、メキシコでは1938年に石油部門が国有化されて以来、石油事業は政府に独占されてきた。国営石油企業 Pemex (ペメックス) が掘削からガソリンスタンドまで、すべて一手に引き受けていた。

メキシコはかつて世界的な産油国であり、石油から得られる収入が国家の歳入の30%〜40%を占めた。しかし、産油量が急速に減っているのが現状だ。メキシコの石油産業は、技術の遅れや投資の著しい不足、重い債務負担、官僚的な硬直性、汚職、強力な労働組合に苦しんできた。大改革を断行しなければ、そして世界に門戸を開かなければ、状況は悪化の一途を辿るだろう。

メキシコは単に必要な投資を呼び込めていないだけだった。一方で、メキシコは世界的な製造・輸出拠点として大きな発展を遂げている。日産はメキシコでの自動車の生産台数が、日本国内の生産台数は上回ることになるとの見通しを発表した。

2018年の時点で、メキシコは自動車の生産で世界第7位、自動車の輸出でドイツ、日本、韓国に次いで世界大4位につけている。対米貿易額も2000年に2480億ドルだったものが、2019年に6140億ドルまで伸び、米国最大の貿易相手国になった。

しかしエネルギー供給が不安定かつ高価のせいで、グローバル経済での競争力が高まらず、経済成長や雇用の創出の妨げられてきた。米領側のメキシコ湾では、沖合で大規模な石油生産が行われているのに対し、隣接するメキシコ領側のメキシコ湾では、地質的な差はないにもかかわらず、資源はほとんど手付かずの状態だった。ペメックスには深海掘削はおろか、浅海油田の開発を思うように進めるだけの資金も秘術もなかった。 – 『新しい世界の資源地図: エネルギー・気候変動・国家の衝突』

拡大する BRICs

独立系ジャーナリストのリチャード・メドハースト氏のツイートが話題を集めている。そのツイートは、現在、アルジェリア、イラン、アルゼンチンなど10数カ国が BRICs (ブラジル、ロシア、インド、中国) への加盟を申請しているというものだ。

これは大きい。

現在、アルジェリア、イラン、アルゼンチンなど10数カ国がBRICSへの加盟を申請しています。多極化の秩序が目の前で形づくられているのだ。

もし拡大すれば、BRICs は世界の人口の半分以上、世界のガスの60％、世界の石油埋蔵量の45％を占めるようになる。

中南米諸国のひとつ、コロンビア

コロンビアの株式市場を見てみると、2022年8月に初の左派大統領就任グスタボ・ペトロが就任したことで、ペトロパニックと呼ばれるコロンビア株は暴落した。

コロンビアの株式はここ数カ月で歴史的な低バリュエーションに落ち込んでいる。最近では、10月下旬にブラジルの大統領選に左派のルイス・イナシオ・ルラ・ダシルバ元大統領が勝利するなど、大統領が今後もビジネスフレンドリーであるかどうかを見極めている。

コロンビア株は現在、2012年のピークから80％下落しています。PERは4倍となっており、かなり割安感が出ています。国営石油会社の Ecopetrol (エコペトロール / EC) は、同国最大の上場企業です。現在、過去最高益を更新しているにもかかわらず、株価は史上最低水準に遠く及ばず、利益の3.6倍の水準で取引されている。

石油会社に次いで、コロンビアの資産として注目されるのは銀行です。Bancolombia (バンコロンビア / CIB)、Aval (アヴァル / AVAL)、Davivienda (ダビビエンダ) の3つの銀行が、国内の銀行市場全体の70%を占めている。これらの銀行は、伝統的に競争から守られてきたため、手数料や純利鞘が異常に高く、南米で最も収益性の高い銀行の一つとなっている。

Bancolombia (バンコロンビア / CIB)、Aval (アヴァル / AVAL) はADRとして米国に上場しています。コロンビアのリスクとしては、貿易赤字、新大統領に就任したグスタボ・ペトロの経済政策に左右されるため、投資家は果たしてこの国に資金を入れることができるのかどうか？を検討する時間が必要かもしれません。

ブラジルのETF

新興国ブラジル投資の可能性

しかし現在 BRICs の、中国とロシアには投資しにくい環境と言えるだろう。そうであれば、特に南米ブラジルに注目したい。ブラジルは過去10年間、まさに奇跡的な経済成長を遂げてきました。実際、ブラジルは現在、世界第2位の鉄鉱石生産国であり、エタノールの生産量はアジアと欧州の合計を上回ります。

ETF名 ティッカー 地域 経費率
iShares MSCI Brazil Capped ETF EWZ ブラジル 0.57%
iShares MSCI Brazil Small-Cap ETF EWZS ブラジル 0.57%

インドのETF

また人口で見るならインドのアップサイドが期待できる。アジアで最も有望な経済国として中国がよく挙げられていますが、インドを無視することはできません。人口ボーナスが期待できることから、まだまだ伸びしろがあると言えます。

・iShares MSCI India ETF (INDA)
・WisdomTree India Earnings Fund (EPI)
・iShares India 50 ETF (INDY)

新興国とは、GDPが大きく伸び (世界的な生産への貢献も大きく）、中間層の規模が拡大し、急速な成長と投資の可能性がある国のことである。その反面、ロシア、中国といったようなリスクも存在する。

新興国のETF

ETF名 ティッカー 地域 経費率
iShares MSCI Emerging Markets ETF EEM 新興国 0.68%
iShares MSCI Emerging Markets Small-Cap ETF EEMS 新興国 0.68%

上記2つのETFは、中国と台湾の株式が含まれており、中国リスクを考えると長期では買いにくいかもしれませんので検討が必要です。

ETF名 ティッカー 地域 経費率
iShares MSCI Mexico ETF EWW メキシコ 0.50%
Global X MSCI Colombia ETF GXG コロンビア 0.61%
iShares MSCI Malaysia ETF EWM マレーシア 0.50%
iShares MSCI Philippines ETF EPHE フィリピン 0.57%
iShares MSCI Peru ETF EPU ペルー 0.57%
Global X MSCI Pakistan ETF PAK パキスタン 0.76%
iShares MSCI Poland ETF EPOL ポーランド 0.57%
iShares MSCI Turkey ETF TUR トルコ 0.57%

新興国投資のリスク

新興国に投資する際は、新興国特有のリスクが潜んでいます。投資という名が付くものはリスクは付き物で、リスクをどのように対処するか、管理するかは非常に重要です。

・政治的リスク
・インフレリスク
・市場の流動性リスク
・為替リスク

新興国投資のリスクとして挙げられるのは上記4点です。「為替リスク」については、正に2022年の米国FRBの強力な利上げによりドル高となり、新興国株は叩き売られています。

政治リスクについては、上記でも少し触れたように、南米コロンビアでは2022年8月に左派大統領就任グスタボ・ペトロが就任したことで、ペトロパニックと呼ばれるコロンビア株の暴落が起きています。

その背景には、新大統領に就任したグスタボ・ペトロが、経済に必要な政策とは逆のアプローチをとったことで、外国人の反感を買い、投資家が急速に資金を引き揚げたことが原因だと言います。

このように、大統領の政策と市場の反応を観察したり、政治的なリスクについては、可能の事例から学ぶ必要があります。

フロンティア市場とは？

フロンティア市場 (フロンティア・マーケット) とは、経済発展の初期段階にあり、先進国に比べて金融市場の流動性が低く、外国人投資家のアクセスも限られている国の株式市場を指します。

新興国よりもさらに発展途上の国の市場を指し、まだ発展途上で、まだ新興国のレベルに達していないような国、例えば、クロアチア、ケニア、ナイジェリア、バングラデシュ、ベトナムなどがそのような国になります。

フロンティア市場を構成する国は世界に17カ国あり、その中で圧倒的な存在感を示しているのは「ベトナム」、「モロッコ」である。インデックスと分析の大手プロバイダー MSCI は、様々な市場を4つのカテゴリー「先進国市場」、「新興国市場」、「フロンティア市場」、「スタンドアロン市場」に分類している。

フロンティア・マーケットの優位性

フロンティア・マーケットの優位性には以下の5つの特徴があります。

・より速い経済成長
・好ましい人口動態
・低い債務
・グローバル経済との融合
・魅力的な市場バリュエーション

今後5年間で6〜7%の経済成長が見込まれる45カ国のうち、39カ国がフロンティア市場である。若い人口は政府の財政負担を軽減し (日本のように少子高齢化した社会では、社会保障費が嵩む)、世界の15歳から24歳の人口の約40％がフロンティア諸国で生活している。

フロンティア諸国の政府債務は平均してGDPの約45%であり、先進国の約半分である。通信手段の発達、多国籍企業による低コストの労働力により、フロンティア・エコノミーは恩恵を受けている。

2022年は、FRBのアグレッシブルな利上げの影響でドル高になり、その影響をモロに受けてフロンティア市場は割安に放置されており、バリュエーション的にも魅力的である。

外国人投資家の影響を強く受ける新興国市場に対し、フロンティア市場は国内投資家で飽和状態にあります。フロンティア市場は現地の投資家やイベントの影響を強く受けるため、グローバルなイベントの影響をほとんど受けず、独自の動きをしています。

フロンティア株は、先進国市場が低迷している時に、フロンティア市場銘柄は、先進国市場とは逆の動きをすることが知られている。そのため、ポートフォリオに組み入れることで、リスクとボラティリティを低減することができます。

フロンティア・マーケットに投資するETF

フロンティア市場への最も効率的な投資方法は、iShares MSCI Frontier 100 ETF (FM) をポートフォリオに組む入れることです。ボラリティが高いため、気弱な人には向きませんが、ポートフォリオにオカズ、スパイス程度にエクスポージャーを組み入れることで、ハイリターンなパフォーマンスを期待することができる。

ETF名 ティッカー 地域 経費率
iShares MSCI Frontier and Select EM ETF FM フロンティア市場 0.79%

MSCIフロンティア100指数 (FM) を構成する上位26カ国の総人口は8億5千万人以上です。残りの75カ国は、合計で約8億人の人口を持っています。合計すると、世界人口の約25%に相当する。

FMには、ベトナム（20%）、ナイジェリア（8%）、バーレーン（7%）、ペルー（6%）、ルーマニア（6%）など、個人投資家がアクセスしにくい株式市場をポートフォリオに含んでいます。フロンティア・マーケットに満遍なく投資することのできるETFといえばこちらです。

アップルは中国リスクから中国依存を減らし、iPhone や Mac Book などのサプライチューンをインドやベトナムに移し生産体制を強化していく動きが出ています。このような動きも、フロンティア市場が今後急成長できるエンジンになるでしょう。

ETF名 ティッカー 地域 経費率
VanEck Vietnam ETF VNM ベトナム 0.59%
iShares MSCI South Africa ETF EZA 南アフリカ 0.57%
Global X MSCI Nigeria ETF NGE ナイジェリア 0.91%

スタンドアローン市場とは？

スタンドアローン市場とは、MSCI が規定する “最低限の流動性、投資規制” を満たしていない国が分類されている。アルゼンチン、ジャマイカ、パナマ、トリニダード・トバゴ、ボツワナ、ジンバブエ、レバノン、パレスチナ、ブルガリア、ウクライナなどが含まれており、2022年にはロシアが追加された。

スタンドアローン市場に投資するETF

ETF名 ティッカー 地域 経費率
Global X MSCI Argentina ETF ARGT アルゼンチン 0.59%
iShares MSCI Peru ETF EPU パナマ 0.57%

米国に上場されているADR一覧

最後に、これからは中南米とかも面白そうだな … 米国に上場している中南米の個別株 ADR を調べてみよう！といった時に便利なのが、Kabutan の米国株式市場に上場されている ADR 一覧ページです。国ごとの ADR 銘柄を一覧で確認することができ、非常に見やすいです。

以上のように、大手ハイテク企業の成長の鈍化 (ピークデジタル)、デジタル広告ビジネスのオワコン、Twitter の終わりの始まりなどを拝見するに、株式市場は新たな投資テーマを模索しなければいけない。そしてその背後では、休養十分な新興国や発展途上国の魅力が増している。

新興国/フロンティアを学ぶ参考図書

最後に新興国、フロンティア・マーケットについて学べる参考図書をご紹介します。新興国/フロンティア・マーケットについての投資本のようなものは非常に少ないのですが、そのなかから2冊ほどピックアップしました。

『The World (ザ・ワールド) 世界のしくみ』


外交問題評議会会長リチャード・ハース氏による著書です。海外では非常に高評価で、かなり広範囲に渡りグローバル・リテラシーについての教養を得られる優れた本です。第二章では、「世界の地域」として、ヨーロッパ、東アジア太平洋地域、南アジア、中東、アフリカ、アメリカ大陸と地域別にその国々の背景や経済などを紹介しており、新興国やフロンティア市場の復習として役立ちます。

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『外国株一筋26年のプロがコッソリ教える 日本人が知らない海外投資の儲け方—1000円からできる成長国投資、ETF・ADR徹底活用法』


こちらはマネックスのハッチさんこと、岡元兵八郎による著書です。外国株投資の極意について学ぶ内容になっており、新興国やフロンティア投資、ADR銘柄についても非常に詳しく語られています。新興国、フロンティア投資に興味がある投資家なら読んでおきたい一冊です。

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