過去の歴史上、ゴールド (金) が大相場を付けた局面では、経済や株式市場では、どのようなことが起きていたのでしょうか？今回は過去のゴールドが大相場で一体何が起きたのか！？について振り返りながら学びを得たいと思います。

ゴールドが大相場を付けた2つの例

金が大きな上昇や強気相場を経験した例はいくかあります。今回は過去にゴールドが大相場を付けた、「1970年代のゴールドラリー」と「2000年代のゴールドラリー」を代表例に詳しくご紹介します。いずれの例も、経済、政治、金融などさまざまな要因が金価格の上昇に寄与しています。

1970年代のゴールドラリー

1970年代の金ラリーは、以下のような複合的な要因で引き起こされました。1970年代の米国は、1973年の石油禁輸措置や1979年のイラン革命による原油価格の上昇もあり、高インフレの時代を経験しました。高インフレはドルやその他の不換紙幣の価値を低下させ、投資家は価値の貯蔵品として金に逃避するようになりました。

1970年代は、景気後退、高失業率、スタグフレーション（経済成長の停滞とインフレの複合）など、経済の不確実性が顕著でした。このような状況下で、安全資産としての金の需要が高まった。

ブレトンウッズ体制の終焉。1971年、ニクソン大統領はドルと金の兌換を停止し、ブレトンウッズ体制は事実上終了しました。この決定により、金価格が市場で自由に変動するようになり、金価格の上昇に寄与した。この時期、株式市場は大きな変動を経験し、S&P500指数は1970年代を通じて比較的横ばいで推移しました。

2000年代のゴールドラリー

2000年代初頭に始まり、2011年にピークを迎えた金ラリーは、さまざまな要因に影響されています。2000年代初頭にドットコムバブルが崩壊し、株式市場が大幅に下落したため、金を含む安全資産への需要が高まった。

ドットコムバブルの崩壊と9.11テロを受け、連邦準備制度理事会は積極的に金利を引き下げました。実質金利 (インフレ調整後の名目金利) が低かったため、有利子資産と比較して金の投資対象としての魅力が高まりました。

2008年の世界金融危機は、株式市場のさらなる下落を招き、金融システムに対する信頼を失墜させることになりました。これに対し、世界の中央銀行は、国債やその他の資産を大量に購入して市場に流動性を注入する量的緩和（QE）策を実施しました。これにより、マネーサプライが増加し、インフレや通貨価値の低下に対する懸念が高まり、金の需要がさらに高まった。

2000年代には、アフガニスタン戦争やイラク戦争など、いくつかの地政学的な出来事も発生し、市場の不確実性を高めるとともに、安全資産としての金の魅力が増しました。

2000年代の金の上昇局面では、株式市場はドットコムバブルの崩壊や2008年の金融危機のような大きな落ち込みと、金融危機後の回復に見られるような力強い成長の両方を経験しました。

まとめると、過去に金が大暴騰したときは、インフレ、経済の不確実性、地政学的緊張、金融政策の変更など、さまざまな要因が重なって引き起こされたことが多い。株式市場は一般的に、このような時期にボラティリティの高い時期や低迷期を経験していますが、金価格と株式市場のパフォーマンスとの具体的な関係は、より広い経済的背景によって異なる場合があります。

ゴールドと株式の関係

金価格と株式市場の関係を分析する上で、金はしばしば逆循環資産として機能することが重要である。この逆相関は、金が歴史的に価値の保存とセーフヘイブン投資としての役割を果たし、不確実な時期に株式のようなリスク資産に代わる魅力的な選択肢となることが大きな理由です。

しかし、この関係は常に一貫しているわけではなく、金価格と株式市場が同じ方向に動く場合もあります。そのような場合の要因としては、以下のようなものが考えられます。

一般的な市場のセンチメント

市場全体のセンチメントがポジティブな場合、金も株式も投資家の信頼が高まり、両資産クラスの価格上昇につながる可能性があります。逆に、市場心理がネガティブな場合、投資家は株式と金の両方を売り、両市場の下落につながる可能性があります。

インフレへの期待

投資家は、インフレが進むと予想した場合、インフレ時に価値を維持する実績のある資産に投資をシフトする可能性があります。金はインフレに対する有効なヘッジと見なされることが多いため、貴金属の需要が高まる可能性があります。同時に、企業はコスト上昇を物価上昇という形で消費者に転嫁することが多いため、インフレ期には株式も良いパフォーマンスを発揮する可能性があります。

中央銀行の政策

金利の変動や量的緩和策などの中央銀行の政策は、金価格と株式市場のパフォーマンスの両方に影響を与える可能性があります。例えば、低金利は、有利子資産と比較して金の魅力を高めると同時に、企業や消費者の借入コストを低下させることで株価をサポートすることができます。

通貨の動き

通貨価値の変動も金価格や株式市場に影響を与える可能性があります。ドル安は、他の通貨を使用する投資家にとって金が安くなるため、一般的に金に有利です。同時に、ドル安は米国の輸出競争力を高め、海外事業による企業収益を増加させるため、株式市場にも影響を与える可能性があります。

結論として、金と株式市場は、歴史的に経済の不確実性の高い時期に逆相関の関係を示してきたが、その関係は、一般的な市場心理、インフレ期待、中央銀行の政策、通貨の動きなど、さまざまな要因によって変化し得る。そのため、投資家は金価格と株式市場のパフォーマンスの関係を分析する際に、より広い経済的背景と特定の市場状況を考慮することが不可欠である。

【番外編】仮想通貨 (ビットコイン) とゴールドの相関関係は？

最後に番外編として、仮想通貨 (ビットコイン) とゴールドの相関関係について触れてみたいと思います。結論からして、2022年以降に起こった仮想通貨取引所、FTX の破産によって、仮想通貨 (ビットコイン) に対する世間やSEC (米国証券取引委員会) の認識が大きく疑いの目に変わってしまったと思います。

それは何を意味するのか？と言えば、一層投機色の強いものに様変がわりしたと言えると思います。元々投機色が強くバブっていたと思いますが、今後景気後退などが来れば、仮想通貨 (ビットコイン) からゴールドの流れになるのは明らかだと思います。このことを踏まえて上で、過去の仮想通貨 (ビットコイン) とゴールドの相関関係について触れたいと思います。

ビットコインなどの仮想通貨と金の相関関係は、特に近年ビットコインなどの暗号通貨が注目されるようになり、投資家やアナリストの関心の的となっています。しかし、両者の関係は複雑で、時間の経過とともに変化する可能性があります。ここでは、いくつかの重要なポイントを紹介します。

安全資産

ビットコインと金は、特に経済の不確実性や市場のボラティリティが高い時に、代替投資や安全資産とみなされることがあります。金には長い歴史があり、ビットコインは「デジタル・ゴールド」と呼ばれることもあるように、投資家は両者を価値の貯蔵庫と見なすかもしれません。しかし、ビットコインはまだ比較的新しく不安定な資産であり、価値の貯蔵としての長期的な性能はまだ完全に確立されていないことに留意する必要があります。

不換紙幣との逆相関

金とビットコインは、米ドルのような不換紙幣と逆相関を示すことがあります。不換紙幣の価値が低下すると、金やビットコインは供給量が限られ、希少性が認識されるため、価格が上昇することがあります。このため、金とビットコインの両方が不換紙幣と比較して同じ方向に動く時期があります。

パフォーマンスの乖離

いくつかの類似点があるにもかかわらず、ビットコインと金のパフォーマンスが乖離している時期があり、一方の資産が上昇し、他方の資産が下落することがあります。これは、市場心理、規制、技術開発、投資家の全体的なリスク許容度の違いなど、さまざまな要因に起因しています。

低～中程度の相関

実証研究や過去の価格データの分析によると、ビットコインと金の相関は一般的に低～中程度であることが示唆されています。これは、2つの資産の間に何らかの関係があるかもしれないが、それが特に強く、一貫しているわけではないことを意味する。また、相関関係は、市場の状況やその他の要因によって、時間の経過とともに変化する可能性があります。

分散投資の可能性

低～中程度の相関関係により、ビットコインと金の両方を投資ポートフォリオに含めることで、分散投資の効果が期待できます。分散投資は、完全に連動して動くわけではない異なる資産クラスに投資を分散させることで、ポートフォリオ全体のリスクを軽減することができます。

結論として、ビットコインと金の相関関係は複雑であり、時間の経過とともに変化する可能性があります。両資産は時に代替投資やセーフヘイブン資産とみなされることもありますが、その関係は一貫して強く、安定しているわけではありません。そのため、投資家はビットコインと金の関係を分析する際に、特定の市場環境とより広い経済的背景を考慮する必要があります。